IBC2026速報 Index
1. すでに公開中の、IBC2026 速報①「MXL」が概念から実装へ 〜ソフトウェア定義制作の共通言語を各社が製品搭載へ〜 もご覧ください。
2. (本記事)IBC2026 速報②｜併走するもう一つの標準化：NMOS BCP-008
随時、追加公開予定です。
併走するもう一つの標準化：NMOS BCP-008
MXLと並んで、EBUブース（10.D21）で目を引いていた模様なのがAMWA／EBU合同のNMOS BCP-008デモである。BCP-008は、IPシステムの「状態監視」を標準化する仕様で、パケットロス、リンク断、PTPの変化、ストリーム検証エラーといった事象を、ベンダーを問わず共通の形式で報告できるようにするもの。デモにはArkona、DirectOut、EVS、Leader、Nevion、Pebble、Providius、Riedel、SRF、Simplexity、Sonyの11社が参加していたとのことで、事前検証はEVSのベルギー拠点で行われたという。
ST2110の運用で現場が一番苦労するのは、実は「今どこがおかしいのか」を把握する部分である。IS-04／05で「つなぐ」ことは標準化されたが、「見守る」部分はこれまで各社独自だった。MXLがソフトウェア間のメディア交換を、BCP-008が監視を、それぞれ共通化していくことで、マルチベンダーのIP設備が「組める」から「運用できる」に変わっていくのではないかと期待している。
2027年以降、「MXL対応ロードマップ」がベンダー選定の項目になる
今年のIBCを振り返ると、MXLは「知っておくべき用語」から「製品仕様の一項目」に変わったといえる。Grass ValleyのACE-3901-GRIDのようなゲートウェイ製品が登場したことで、既存のSDI／ST2110設備を活かしながら処理系だけをソフトウェア化していく、という段階移行のシナリオが現実的になった。そして興味深いのは、SSL、Calrec、Lawoといったオーディオ系コンソールメーカーがMXL実装で先行している点である。音声は映像に比べてデータ量が小さく、ソフトウェア化・仮想化の恩恵を早く受けやすい。「まず音声から」というDMF導入の道筋は、日本の放送局やポストプロダクションにとっても現実的な選択肢になっていくだろう。
今すぐ国内の案件でMXLが必須になるわけではない。ただ、2027年以降の放送設備更新の提案において、「MXL対応のロードマップがあるか」がベンダー選定の項目として並ぶ可能性は高いと見ている。ROCK ON PROとしても、IP設備の提案言語としてDMF／MXLを引き続き追いかけていきたい。
◎ 出典・参考リンク
公式サイト
IBC2026
記事内に掲載されている価格は 2026年9月18日 時点での価格となります。
最新記事ピックアップ
